iDeCo（イデコ、個人型確定拠出年金。掛金が全額所得控除になる自分専用の年金制度）は「入口の節税」ばかりが語られます。ところが損得が本当に決まるのは、20年後の出口です。
そして出口の結論は、運用の腕でも年収でもなく、あなたの退職金がいくらかで決まります。同じ掛金・同じ運用でも、退職金の額しだいで結果は230万円変わりました。
この記事では、退職金の額を変えながらiDeCoの出口を全部計算しました。受け取る順番を間違えると制度上どうにもならなくなる「19年ルール」と、凍結されたまま残っている特別法人税も、金額に翻訳します。あなたの数字で試せる無料シミュレーターも置きました。
結論：iDeCoが得か損かは、あなたの退職金の額で決まります
先に答えを書きます。会社員がiDeCoを20年間積んだ場合、退職金の額によって結果はこうなりました。
前提は、勤続38年・60歳定年・限界税率20%（年収460万円前後の会社員）・iDeCo月2.3万円を40歳から60歳まで20年・想定年5%・手数料月186円です。比較相手は「iDeCoで浮いた税金のぶんを差し引いた、財布から本当に出ていく金額」を新NISAに積んだ場合です。
| 退職金 | iDeCoを足して増えた税 | iDeCo手取り | NISA手取り | 差 |
|---|---|---|---|---|
| 1,000万円（中小企業の目安） | 0円 | 937.7万円 | 756.3万円 | ＋181万円 |
| 1,896万円（大卒定年の平均） | 74.0万円 | 863.7万円 | 756.3万円 | ＋107万円 |
| 2,500万円（大企業の目安） | 131.4万円 | 806.4万円 | 756.3万円 | ＋50万円 |
| 1,000万円＋特別法人税が復活 | 0円 | 820.7万円 | 756.3万円 | ＋64万円 |
| 1,896万円＋特別法人税が復活 | 56.4万円 | 764.3万円 | 756.3万円 | ＋8万円 |
| 2,500万円＋特別法人税が復活 | 113.6万円 | 707.1万円 | 756.3万円 | −49万円 |
上から下まで、掛金も運用利回りも一円も変えていません。変えたのは退職金の額と、税制の前提だけです。それで＋181万円から−49万円まで、230万円の幅が出ました。
この表を作っていて、私が引っかかったところが3つあります。
まず、退職金が多い人ほど、iDeCoの旨みは小さくなります。「iDeCoは大企業の会社員の節税策」という一般的なイメージとは、逆の結果です。
次に、退職金1,000万円の人は、iDeCoを足しても税金が1円も増えませんでした。控除の枠が余っているからです。
そして、特別法人税が復活すると、退職金2,500万円の人だけがマイナスに転落します。制度改悪は、全員に等しく効くわけではありません。
なぜ退職金の額で決まるのか——控除を「分け合う」構造です
理由は、iDeCoと退職金が同じひとつの控除枠を奪い合っているからです。
退職所得控除は、勤続年数で決まる「非課税の器」です
退職所得控除とは、退職金にかかる税金を計算するときに、先に差し引ける非課税の枠のことです。勤続20年までは1年あたり40万円、20年を超えた分は1年あたり70万円で計算します。
勤続38年なら、800万円＋70万円×18年で2,060万円です。この器に収まる範囲なら、退職金には税金がかかりません。
ここが分かれ道です。iDeCoを一時金で受け取ると、それは退職所得として扱われます。つまり、会社の退職金と同じ器に入ります。器は大きくなりません。
退職金1,896万円の人に起きること
退職金だけなら1,896万円で、器は2,060万円。収まっているので税金はゼロです。
ここにiDeCoの937.7万円を足すと、合計2,833.7万円。器から773.7万円あふれます。あふれた分の半分が課税対象になり、74.0万円の税金が生まれます。
iDeCoを始めるまで、この人の退職金は非課税でした。iDeCoを足した瞬間に、税金が発生しています。
退職金1,000万円の人は違います。1,000万円＋937.7万円＝1,937.7万円で、まだ器に収まります。だから税金は1円も増えません。
これが「退職金が多い人ほど損」の正体です。器の残りが少ない人ほど、iDeCoの出口で払う税金が増えていきます。
得の正体は、運用の成果ではありません
ではiDeCoが有利になる場合、その差はどこから来ているのでしょうか。運用が上手だったからではありません。入口で国が先に出してくれた分です。
掛金2.3万円のうち、財布から出ているのは1.84万円です
限界税率20%の人が月2.3万円を拠出すると、所得税と住民税が月4,600円軽くなります。財布から本当に出ていくのは1万8,400円です。
言い換えると、1万8,400円で2万3,000円ぶんの積立ができます。倍率は1.25倍です。これが入口のレバレッジ（てこ）です。
| 限界税率 | 2.3万円を積むのに必要な自己負担 | 入口の倍率 |
|---|---|---|
| 30% | 1万6,100円 | 1.43倍 |
| 20% | 1万8,400円 | 1.25倍 |
| 15% | 1万9,550円 | 1.18倍 |
| 0%（課税所得がない方） | 2万3,000円 | 1.00倍 |
107万円の差を、分解しました
退職金1,896万円のケースで出た「＋107万円」の内訳です。
国が上乗せしてくれた月4,600円が、20年間・年5%で育つと189.1万円になります。ここから出口で払う税金74.0万円と、手数料で消えた7.6万円を引きます。
189.1万円 − 74.0万円 − 7.6万円 ＝ 107.5万円。差額の107万円と、ぴたりと一致します。
差の正体は運用ではなく、税でした。「iDeCoは利回りが高い」と語られることがありますが、育っているのは国が先に出した分です。だから、出口でその一部を返します。
この構造が分かると、次の話が理解しやすくなります。中身が定期預金でも、iDeCoの実効利回りは高く出ます。金利をゼロと仮定しても、財布から出るお金に対する実効利回りは年3.3%（20年）になりました（限界税率30%・手数料月186円で計算）。
ただし、これは期間が延びるほど落ちます。30年だと年2.2%です。入口の1回きりの上乗せを、長い年数で割ることになるからです。元本確保型は、期間が短い人ほど合理的という結論になります。
実際、金融庁の「資産運用サービスの高度化に向けたプログレスレポート2025」（2024年9月末時点）によると、iDeCoで元本確保型のみを使っている人は全体の約18%（約79万人）で、年代別では50代の23.0%が最も高いと報告されています。数字の上では、理にかなった偏りです。
私は998記事で「入らない」と書きました。でも19年ルールを知りませんでした
ここで正直に書きます。私はiDeCoに加入していません。理由は私がiDeCoに最初から入らなかった理由という記事にまとめてあります。60歳まで引き出せないこと、つまり自由度を優先した判断でした。
その記事では、2026年1月から始まる「10年ルール」も8箇所にわたって書きました。iDeCoを先に受け取ってから会社の退職金を受け取る場合、10年空けないと控除が重複調整されるという改正です（法令上は「前年以前9年内」）。
調べたつもりでいました。ところが今回、出口を全部計算していて手が止まりました。逆の順番には、まったく別のルールがありました。
順番が逆だと、必要な年数が10年ではなく20年になります
会社の退職金を先に受け取り、あとからiDeCoを一時金で受け取る場合。このときの判定は「前年以前19年内」です。つまり、重複調整を避けるには20年空ける必要があります。
| 受け取る順番 | 法令上の判定期間 | 重複調整を避けるのに必要な間隔 | 60歳定年なら |
|---|---|---|---|
| iDeCoが先 → 退職金があと | 前年以前9年内 （2026年1月から。旧・前年以前4年内） |
10年 | 60歳でiDeCo→70歳で退職金 （現実的かは別として、可能） |
| 退職金が先 → iDeCoがあと | 前年以前19年内 | 20年 | 80歳が必要。iDeCoの受給上限は75歳なので不可能です |
ここが、今回の計算で驚いた点のひとつです。60歳で退職金を受け取った人が、iDeCoの控除を満額使うには80歳まで待つ必要があります。ところがiDeCoの受給期限は75歳です。
「10年空けるのは難しい」という話ではありません。そもそも空けられないのです。
だから、退職金を先に受け取った人がその後にiDeCoを一時金で受け取ると、勤続期間と重なっている加入期間のぶん、控除が削られます。iDeCo加入20年・勤続38年で完全に重なっていれば、iDeCo側の退職所得控除はゼロになります。
逃げ道はあります。ひとつは同じ年に両方受け取ること。この場合は勤続期間を通算して1回だけ控除を計算するので、器は2,060万円のまま使えます。冒頭の表はこの前提で計算しています。
もうひとつは年金形式（分割）で受け取ること。5年以上20年以下の期間で分けて受け取れば、退職所得ではなく雑所得になります。ただし今度は公的年金等控除の枠を、老齢年金と分け合うことになります。器を移し替えているだけ、とも言えます。
18年投資をやってきて、10年ルールは知っていたのに19年ルールは知りませんでした。制度は、入口の説明と出口の説明が別々の場所に置かれています。
【無料シミュレーター】あなたの退職金額で、iDeCoの出口を計算します
ここまでの数字は、勤続38年・退職金1,896万円という一例にすぎません。退職金の額、勤続年数、受け取る順番を入れ替えると、答えは変わります。
下のシミュレーターに、あなたの数字を入れてみてください。退職所得控除がいくら退職金に食われるか、iDeCoを足したことで税金がいくら増えるか、同じ負担をNISAに入れた場合とどちらが多いかが出ます。受け取る順番によっては「制度上できません」と表示されます。
iDeCo出口シミュレーター（退職金・受け取り順序つき）
| 毎月の掛金（円） | |
| iDeCoの加入年数（年） | |
| 想定利回り（%・年） | |
| 限界税率（所得税＋住民税） | |
| 退職金の見込み額（万円） | |
| 勤続年数（年） | |
| 退職金を受け取る年齢（歳） | |
| 受け取る順番 | |
| 2つの受け取りを空ける年数（年） 「同じ年」を選んだときは無視されます | |
| 特別法人税（年1.173%）が復活した場合で計算する |
※概算です。掛金から手数料月186円（2027年1月以降の最低水準）を引いた額を毎月積み立て、想定利回りで複利運用したものとして計算します。比較対象のNISAは「掛金から税の軽減分を引いた自己負担額」を同じ利回りで積み立て、非課税で受け取る前提です（年間投資枠・生涯投資枠の制約は考慮していません）。退職所得控除は勤続20年まで年40万円・超過分は年70万円。iDeCoの加入期間は勤続期間に含まれるものとして重複年数を計算します。所得税は速算表に復興特別所得税1.021倍を乗じ、住民税は10%としています。社会保険料・配当課税・為替・将来の税制変更は含みません。将来を保証するものではありません。
もし加入するなら、手数料の最低水準だけは確認してください
私はiDeCoに入っていないので、運営管理機関（iDeCoの口座を管理する金融機関）を「私が使っているのはここです」とは書けません。書けるのは、選ぶときの基準だけです。
iDeCoの口座管理手数料には、どこを選んでも避けられない部分（国民年金基金連合会と事務委託先金融機関の分）と、金融機関が独自に上乗せする部分があります。上乗せがゼロの金融機関を選ぶこと。ここだけは20年間ずっと効きます。
なお、避けられない部分は2027年1月の拠出分から値上げされます。国民年金基金連合会の手数料が1回105円から月120円になり、最も安い口座でも月171円から月186円になります。消費税増税に伴う見直しを除けば15年ぶりの改定です。
口座を比べるときの参考に
私の投資の主軸は特定口座と新NISAで、iDeCoは使っていません。ですので「私が使っているので皆さんも」とは書きません。運営管理手数料が無料で、商品ラインナップと問い合わせ体制を比べやすい2社を並べておきます。ご自身の条件で比較してください。
制度リスクの本命は特別法人税です。ただし最大のリスクは別にありました
iDeCoの制度リスクとして名前が挙がるものはいくつかあります。計算してみると、普通の年収の人をひっくり返す力があるのはひとつだけでした。
1962年からある税が、1999年から凍結されたままです
特別法人税とは、企業年金やiDeCoの積立金の残高に対して、毎年1.173%（国税1%＋地方税0.173%）を課す税金のことです。1962年から制度としては存在していますが、1999年から課税が停止（凍結）されています。
この凍結は、期限が来るたびに延長されてきました。直近では2026年3月31日に成立した所得税法等の一部を改正する法律で3年延長され、2029年3月31日までになっています。27年間、延長が繰り返されてきた計算です。
ここで重要なのは、廃止ではないという点です。廃止するには法律を通す必要があります。復活させるには、何もしなくて構いません。期限を延長しなければ、自動的に戻ります。
重さを他のコストと比べてみます。全世界株式の代表的なインデックスファンドである eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）、通称オルカンの信託報酬は年0.05775%です。特別法人税の1.173%は、その約20倍にあたります。
商品のコストを0.1%削る議論は熱心にされます。その20倍のコストが、凍結という状態で頭上に置かれています。冒頭の表で、退職金2,500万円の人だけがマイナスに転落したのは、この税が効いたからです。
それでも、いちばん大きいリスクは自分でした
ここからが、もうひとつの驚きです。私には、19年ルールと同じくらい意外な結果でした。
私は以前、年3%の付加価値、大半は自分で取れるという記事で、アドバイザーが投資家に付加する価値を年3%と整理しました。その中身の多くは、銘柄選びではなく投資家が自分で運用を壊すのを止めることでした。暴落で売る、方針を変える、積立をやめる。この損失を行動ギャップと呼びます。
そこで、同じモデルケースで2つの損失を並べてみました。
NISAで年5%を狙っていた人が、行動ギャップで年2%に落ちた場合。20年後の差は214万円でした。
一方、特別法人税が復活した場合のiDeCoの損失は99万円です。
自分が売ってしまうリスクは、制度が改悪されるリスクの2倍以上ありました。
ここでiDeCoの「60歳まで引き出せない」という性質が、逆側から見えてきます。私はこれを自由度が下がるデメリットとして扱い、加入しない理由にしました。計算してみると、同じ性質が最大の保険としても働いています。降りられないから、暴落しても降りません。
自分の判断に不利な数字が出たので、そのまま書きます。私は自由度を選びました。ただしそれは、暴落でも自分は売らないという前提に賭けているということです。その前提が外れる人にとっては、降りられない制度のほうが合理的だという結論になります。
| 項目 | 私（hiroposo）の実際 | 読者の方が検討する材料 |
|---|---|---|
| iDeCo | 加入していません（自由度を優先） | 退職金が控除枠に対して少ない方ほど有利です |
| 主軸 | 新NISAと特定口座（米国株中心） | まず新NISAを埋める順序が基本です |
| 暴落時の行動 | 買い増します（2020年に実行） | 売ってしまう自覚があるなら、降りられない制度に価値があります |
よくある不安（Q&A）
専業主婦・主夫（第3号被保険者）でも得になりますか
入口のレバレッジという意味では、効きません。課税所得がなければ所得控除で減る税金もゼロだからです。表で見たとおり倍率は1.00倍になります。
非課税で運用できる点は残りますが、それは新NISAでも同じです。しかも新NISAはいつでも引き出せます。2026年12月の制度改正でも、第3号被保険者の掛金上限は月2.3万円のまま据え置きです。制度の筋としては通っていますが、老後資金が心細くなりやすい層に薄い設計だとは考えられます。
2026年12月から70歳まで入れると聞きました
2026年12月1日の施行で、加入可能年齢が65歳未満から70歳未満に広がります。掛金の上限も引き上げられ、会社員・公務員は月6.2万円、自営業の方は月7.5万円になります（適用は2027年1月の拠出分から）。
同じ2027年1月から、掛金を年1回まとめて払う「年単位拠出」の手数料も変わります。これまで年105円で済んでいたものが拠出期間に応じた計算になり、12か月分をまとめて払う場合は1度に1,440円になります。金額そのものは小さいものの、まとめ払いで手数料を節約するという工夫は実質的になくなります。
ここに、この記事のテーマと直結する落とし穴があります。条件は「老齢基礎年金もiDeCoの老齢給付金も受給していないこと」です。ところが出口の定石は、10年ルールを避けるためにiDeCoを先に、60歳で受け取ることでした。
先に受け取れば、その時点で拠出はできなくなります。入口が広がったのに、出口の最適解を選ぶとその入口を使えません。どちらを取るかは、退職金の額と退職の時期で変わります。シミュレーターで両方試してみてください。
退職所得控除そのものが、なくなることはありませんか
控除の縮小や一律化は、政府・与党で議論されながら3年連続で見送られています（2025年11月14日 日本経済新聞）。少なくとも現時点で、器そのものは削られていません。
一方で、同じ時期に静かに通ったものがあります。iDeCoを先に受け取る場合の判定期間が前年以前4年内から9年内に延びたこと。そして源泉徴収票の税務署への提出義務が、役員のみから全居住者に広がったことです。
看板は下ろされていません。細くなったのは、そこへ通じる通路のほうです。
まとめ
- iDeCoの損得は、退職金の額で決まります。退職所得控除という同じ器を分け合うため、退職金が多い人ほど旨みが小さくなります。同じ掛金・同じ運用でも結果は230万円変わりました。
- 得の正体は運用ではなく、入口で国が上乗せした分です。107万円の差は、上乗せ分189万円から出口の税74万円と手数料8万円を引いた金額とほぼ一致しました。
- 受け取る順番は、退職金が先だと詰みます。控除の重複調整を避けるには20年が必要で、60歳定年なら80歳まで待つ計算になります。iDeCoの受給期限は75歳なので、この順番では制度上できません。
まずは、ご自身の退職金の見込み額を調べてみてください。就業規則か退職金規程に書かれています。それを上のシミュレーターに入れれば、iDeCoが自分にとって得なのか損なのかは、その日のうちに分かります。
白状すると、私自身はまだ、自分の退職金規程を開いたことがありません。読者の方に勧めた手前、私もこれから調べます。
iDeCoは、入口の税で買う制度です。だから、出口の税を知らないまま20年積むと、いくら買ったのかが最後まで分かりません。
▶ この記事を動画でも解説しています（約10分）：
あわせて読みたい記事
- そもそもiDeCoに入るべきか迷っている方 → 私がiDeCoに最初から入らなかった理由
- 老後に「いくら使えるか」まで設計したい方 → あなたは年いくら使える？取り崩しシミュレーター
- 特定口座の税金を具体的に計算したい方 → 特定口座からNISAに移すと損か得か
- 新NISAの満額が重いと感じている方 → 新NISA、満額360万円を急がなくていい
- 運用の腕より行動のほうが効くと知りたい方 → 年3%の付加価値、大半は自分で取れる
余談：ゲリラ豪雨の季節に
最後に、iDeCoとはまったく関係のない余談です。最近ゲリラ豪雨が多いので、靴の上からそのまま履けるレインシューズカバーを置いておきます。折りたたみの携帯用なので、鞄に入れておけば帰り道の急な豪雨にも間に合います。
※本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品への投資を推奨するものではありません。税制の適用はご自身の状況により異なります。投資判断・受け取り方の判断はご自身の責任のもとで行ってください。
本記事は情報提供を目的としており、投資助言・勧誘を目的とするものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。
