資産運用

投資戦略・制度

私がiDeCoに最初から入らなかった理由──新NISA・こどもNISA含む3制度の決定的な差

iDeCoは60歳まで資金拘束され2026年に10年ルール改悪。新NISAはいつでも売却可能で出口自由度が高い。こどもNISAの名義預金リスクも含め3制度を徹底比較。ですが、途中解約はほぼ不可能で、将来的に制度改悪が来ても 逃げ場なし。ライフイベントの不確実性が高い今の時代において、私は あえて「加入しない」選択を推します。
投資戦略・制度

ファンドラップ24兆円市場の罠——初心者が絶対に手を出してはいけない理由【2026年5月版】

「プロにおまかせ」という言葉で素人を誘い込む高コスト商品——それがファンドラップだ。テレビCMでも臆することなく流され、銀行・証券窓口の目立つ場所に並ぶ。インデックスファンドと比べて手数料が高すぎる理由と、すでに契約してしまった人への出口戦略を解説する。
インデックス投資

NASDAQ100完全ガイド——QQQ vs eMAXIS NASDAQ100、最高値$713の今、私が選ぶ理由【2026年5月版・投資歴18年】

米国のNASDAQ100に連動した投資信託があります。セクターが情報通信に特化していて、名だたる企業が上位を占めています。今回、 iFreeNEXT FANG+インデックスが流行っているのうけて、FANG+ほどは責められないけど、eMAX SlimS&P500では物足りないという、その間をとったようなファンドなので紹介したいと思います。
マーケット・相場分析

金投資、米国ETFは選ばない。私が「サクっと純金」一択にした理由【投資歴18年】

日本居住者で新NISAを活用する投資家に向けて、信託報酬0.1838%・円建て・100円から始められる「サクっと純金」がGLDMより合理的な理由を、投資歴18年の筆者が税制・為替・積立戦略の観点から徹底解説します。
投資戦略・制度

暴落が来たとき、私は3回どう動いたか——リーマン・コロナ・関税ショックの実録

リーマン・コロナ・関税ショックと3回の暴落を経験した投資家が、暴落対応の本質は「前の暴落での準備」にあると解説。VOO・QQQの買い方や動かない判断の根拠も紹介。
投資戦略・制度

ジェイミー・ダイモンが警告した「債券危機」と、私が動じない3つの理由【投資歴18年】

JPMorgan CEOジェイミー・ダイモンがノルウェー政府系ファンドの会議で「債券危機は来る」と警告。米国債務のGDP比上昇や利息負担増を背景に、地政学・原油・財政赤字の3重リスクを指摘した。投資歴18年の筆者は①危機予告はタイミングを示さない②ポートフォリオは既に3重リスクに対応済み③危機は買い手にも好機という3理由から動じず、規律ある積立継続を推奨する。
投資戦略・制度

日本の借金は誰が払うのか──両論を読んで私が辿り着いた40-40-20|投資歴18年の判断

日本の政府債務は約1,441兆円・対GDP比236%。「インフレ税」論と「実質ゼロ」論、真っ向から対立する両論を読んで、私が出した答えは円40・ドル40・金20の配分。グラフと最新データで、確率的にマシな備えを解説します。
インデックス投資

『オルカンやめとけ』論はノイズです。私が動じない理由|投資歴18年の判断

最近メディアで増えた「オルカンは卒業すべき」論。投資歴18年の僕は、むしろ歓迎しています。コロナで2倍以上を取り逃した人の事例、世界人口の道理、なぜ「下がる理由」を求めているのかを、数字で解説します。
インデックス投資

つみたてNISAは結局オルカン1本——SBI証券205本を全部ソートした結論

SBI証券で買えるつみたてNISA対象インデックス205本を全件ソート。信託報酬→純資産→TR3年→指数別代表化のフローで6本に集約、最終的に「オルカン1本」が最適解になる根拠をデータとグラフで開示する。
個別株

東京エレクトロン(8035)を深掘りした。個別株をやらない私が「欲しい」と思った理由と、次の買い場

半導体製造装置大手の東京エレクトロン(8035)は、2026年3月期1Qで減収減益となりました。ただし、自己資本比率は74%へ上昇しており、財務基盤はむしろ強化されています。決算に伴い通期見通しと配当予想を下方修正した点は短期的な株価の重しですが、需給やバリュエーションの観点からは“押し目”が狙える局面と考えます。