東京エレクトロン（8035）をどう攻める？──決算の要点と「買いポイント／売り時」の実践ガイド

頼まれて調べた

個別株はやらない。でも分析は好きで、たまにやる。

今回、知人から「東京エレクトロンってどう思う？」と聞かれた。ニュースで名前はよく出てくる。半導体関連の話になると必ず登場する会社だ。ただ、正直なところ名前しか知らなかった。

せっかく頼まれたのだから、きちんと調べてみた。

調べてみて、素直に思った。「これは欲しい」と。

インデックス投資家の自分がそう感じた理由を書いておく。次の買い場の話も含めて。

東京エレクトロン（TEL）は半導体製造装置メーカーだ。半導体そのものを作るのではなく、半導体を作るための装置を作っている。

細かいデータを見ていって、最初に目が止まったのが自己資本比率70%だった。

製造業の平均は40〜50%程度だ。70%は異次元に高い。借金に頼らずに事業を回せているということで、財務的にかなり盤石な会社だとわかる。

もうひとつ目を引いたのが技術の独自性だ。

TELはコータ/デベロッパ（塗布・現像装置）で世界シェア約90%を持っている。EUV露光用に至ってはほぼ100%。半導体の前工程で絶対に必要な装置で、代わりになるメーカーが事実上存在しない。

成膜・塗布/現像・エッチング・洗浄という4大工程をすべてカバーできるメーカーも世界でほとんどない。参入障壁が極めて高く、いまさら新規競合が出てくる余地もない。

財務の堅さと技術の独自性。この2つを確認した時点で、投資対象として真剣に考える価値があると判断した。

半導体ブームは一服した、という声もある。確かに2025年は調整局面があった。

ただ、自分の読みはシンプルだ。

AIは止まらない。AIにはコンピュータが要る。コンピュータには半導体が要る。半導体を作るにはTELの装置が要る。

難しい話ではない。生成AI・データセンター・自動運転・量子コンピュータ——どれをとっても半導体需要は伸び続ける方向だ。TELの事業はその最上流にある。

TEL自身も今後5年間で1.5兆円超のR&D投資を計画している。守りに入っている会社ではない。

気になるのが中国の話だ。

2023年、日本政府は半導体製造装置23品目を輸出規制の対象に追加した。TELの中国向け売上比率は当時23%（2022年度）あったため、影響を懸念する声が多かった。

ところが実際には、規制後も中国向けの売上比率は下がるどころか上昇していた時期もあった。旧世代の装置は規制対象外であり、中国国内の半導体生産能力増強の動きが続いていたためだ。

ただし2024年以降、米国はさらなる規制強化を検討し、米下院の中国特別委員会がTELを含む5社に質問状を送付している。将来的に中国向けビジネスが縮小するリスクは消えていない。

これは業績の重石になりうるが、見方を変えると「中国リスクが織り込まれた状態での数字」とも言える。規制が落ち着けばその分が上乗せになる可能性もある。

調べたのが2025年8月。当時の指標を並べてみる。

2025年8月時点のみんかぶデータ。RSI25・移動平均乖離率-17%と買いシグナルが全灯していた。

RSIが25というのは「極端な売られすぎ」の状態だ。30以下で売られすぎ、70以上で買われすぎとされているが、25はその下限を大きく割り込んでいた。

自分はRSIを重視している。買われすぎ・売られすぎを数値で見られる指標で、実際に機能することが多い。不思議なことに、この指標をわかりやすく出している情報サービスが少ない。需要がないのか、出したくないのかはわからないが、自分には重要な判断材料だ。

移動平均線も同様だ。25日・75日移動平均線は、その期間に株を買った人たちの「平均的なコスト」に近い。株価がこれらを大きく下回っているとき、多くの買い手は含み損を抱えている。その水準で拾えると、心理的な底になりやすい。

2025年8月はRSI25、25日移動平均からの乖離率-17.46%、みんかぶ診断「割安」——全部が「買い」を示していた。

その後どうなったか。

2026年5月現在、株価は44,000円台。約2倍になっている。

では今が買い場かというと、そうではない。